老人ホームの種類と違い|要介護度と希望で選ぶ
「老人ホーム」と一口に言っても、特養、老健、有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅、グループホームでは、入居できる条件も、介護の受け方も、費用の組み立ても異なります。種類の違いを先に押さえておくと、候補を絞り込みやすくなります。この記事では、種類ごとの特徴を入居条件と費用の考え方から整理します。
- 種類を見分ける3つの軸
- 特別養護老人ホーム(特養)
- 介護老人保健施設(老健)
- 有料老人ホーム(介護付き・住宅型・健康型)
- サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)
- グループホーム(認知症対応型共同生活介護)
- 要介護度から候補を絞る
種類を見分ける3つの軸
施設の種類は、次の3つの軸で見ると整理しやすくなります。
- 公的施設か、民間の住まいか:特養と老健は介護保険施設で、費用は介護サービス費の自己負担に食費・居住費を加えた仕組み。有料老人ホームとサ高住は民間の住まいで、家賃と介護サービスの費用が分かれています。
- 入居に必要な要介護度:種類ごとに、対象となる要介護度が決まっているものと、施設ごとに条件が異なるものがあります。
- 介護をどこから受けるか:施設の職員から受けるのか、外部の介護サービスを別に契約するのかで、費用と手間の形が変わります。
費用の仕組みは老人ホームの費用の仕組みで詳しく説明しています。
特別養護老人ホーム(特養)
特養は、常時介護が必要で、在宅での生活が難しい要介護者が入所する公的な介護保険施設です。設置できるのは社会福祉法人や地方公共団体などに限られます。新規の入所は原則として要介護3以上が条件です。要介護1・2でも、認知症による支障が頻繁に見られる場合や、一人暮らしで家族の支援が期待できず地域のサービスも不足している場合など、やむを得ない事情があるときは特例入所が認められることがあります。費用は、施設サービス費の自己負担に居住費と食費、日常生活費を加えた構成で、低所得の人には食費・居住費の負担を軽減する仕組みがあります。入所の順番は申込順ではなく、必要性の高さで判断されます。費用と条件の詳細は特養の費用と入所条件をご覧ください。
介護老人保健施設(老健)
老健は、病院と自宅の中間にあたる介護保険施設で、在宅復帰を目指すことが前提です。対象は要介護1〜5の人で、リハビリや必要な医療・介護を提供します。終身で住み続ける施設ではないため、入所後も定期的に「自宅に戻れるか」の見直しが行われます。費用の構成は特養とほぼ同じで、施設サービス費の自己負担に居住費・食費・日常生活費を加えたものです。退院後すぐに自宅へ戻るのが難しい場合の受け皿になります。
有料老人ホーム(介護付き・住宅型・健康型)
有料老人ホームは、食事の提供などを行う民間の住まいで、設置主体は問いません。類型は大きく3つあります。
- 介護付き:ホーム自体が介護サービスを提供します(特定施設入居者生活介護の指定を受けたホーム)。要介護度が進んでも、同じホームの中で介護を受け続けやすい形です。
- 住宅型:ホームは生活支援などのサービスが中心で、介護が必要になれば、入居者が地域の訪問介護などの外部サービスを自分で選んで別に契約します。
- 健康型:自立した人向けで、介護が必要になった場合には契約を解除して退去する規定のあるホームです。
入居条件に国が定める一律の要介護度の基準はなく、ホームごとに定められています。費用は、家賃・共益費・基本サービス費・食費などからなる月額費用に、介護サービスの自己負担が加わる形が基本で、ホームによっては入居一時金(前払金)があります。なお支払い方式は月払いのみが多数派で、一時金を取るのは介護付きの一部です。類型別の費用の違いは有料老人ホームの費用|介護付き・住宅型の違いで整理しています。
サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)
サ高住は、バリアフリーなどの基準を満たし、自治体に登録された高齢者向けの賃貸住宅です。入居できるのは60歳以上の人、または要介護・要支援の認定を受けている人です。必須のサービスは安否確認(状況把握)と生活相談のみで、介護サービス自体は含まれません。介護を受ける場合は、特定施設の指定を受けたサ高住か、外部の居宅サービスとの別途契約になります。見守りの目がほしい段階の選択肢になりやすい一方、介護度が進んだときの対応は契約によって差が出ます。
グループホーム(認知症対応型共同生活介護)
グループホームは、認知症の人が、1つの住居あたり5〜9人の少人数でスタッフと共同生活を送る介護保険のサービスです。対象は認知症の人で、要介護1〜5(介護予防の場合は要支援2)です。大きな特徴は、介護保険の地域密着型サービスであるため、原則として、その施設がある市区町村の被保険者でなければ利用できない点です。そのため、遠方に住む子の近くのホームに、住民票を移していない親がそのまま入ることは原則としてできず、親の地元で探すことが前提になります。
要介護度から候補を絞る
種類ごとの対象の目安
- 特養:原則要介護3以上(要介護1・2は特例入所の事情がある場合)
- 老健:要介護1〜5、在宅復帰が前提
- 有料老人ホーム:要介護度の国の基準はなく、ホームごとに条件が異なる
- サ高住:60歳以上、または要支援・要介護認定を受けた人。介護は別契約が基本
- グループホーム:認知症で要介護1〜5(要支援2は介護予防)。原則その市区町村の被保険者のみ
まだ要介護認定を受けていない場合は、認定の申請が先になります。認定を受けるとケアマネジャーにケアプラン作成を依頼でき、その利用料に自己負担はありません(介護保険で全額が支払われます)。どの種類が親の状態と希望に合うか迷うときは、親の住所地の地域包括支援センターに相談すると、地域の施設事情も含めて整理してもらえます。